池上彰のニュースそうだったのか!!まとめ5!バブル崩壊以降!リーマンショック以降!


土曜日にテレビ朝日系列で放送されています

「池上彰のニュースそうだったのか!!」

のまとめサイトを作ってみました。

今回も題材にしているのは

3月5日(土)の放送分で、まとめ5回目になります。

おそらくこれで最後です(^^;

前回までのまとめはこちらをご覧下さい。

池上彰のニュースそうだったのか!!まとめ①!輸入自由化以降!ゆとり教育以降!など

池上彰のニュースそうだったのか!!まとめ②!IT革命以降!国鉄民営化以降!など

池上彰のニュースそうだったのか!!まとめ③!少子高齢化以降!暴力団対策法以来!など

池上彰のニュースそうだったのか!!まとめ④!東西冷戦以降!

池上彰5

池上彰さん

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バブル崩壊以降

1980年代、日本は好景気の真っただ中にありました。

株価は4万円近くあり、現在(2016年6月)の倍以上ありました。

新入社員のボーナスが給料の6か月分とかいう時代でした。

接待は毎日のように行われ、帰りにタクシーが捕まらないので

万札を振り回してタクシーを止めていたようです。

バブルが崩壊した理由としては様々あるのですが、

1980年代前半、日本は車などをアメリカに輸出して

莫大な貿易黒字を稼いでいました。(当然アメリカは赤字)

そこでアメリカが日本に対して「円高にしろ」と要求してきます。

ちょっとここで「円高」について説明しておきますね。

・1ドル100円の場合、2万円の物は200ドル

・1ドル90円の場合、2万円の物は約222ドル

となり円高が進むと、海外での日本製品が割高になり

あまり売れなくなります。

分かり難いのが円高とは円の価値が上がるという事で

同じ1ドルを手に入れるのに100円必要か、

90円でOKかという事です。

90円で1ドルを手にいれることができれば、

それは円の価値が上がったという事で「円高」となります。

話を戻しますね。

1980年代は今よりずっと円安(円の価値が安い)で

輸出すればするほど儲かっていました。

そこにアメリカから「日本だけが儲けるのはズルい」と

言われたわけです。

そこで日本政府は仕方なく円高・ドル安政策を行い、

アメリカからの輸入品を日本国内で安く買えるようにしました。

これにより輸出企業の売り上げが激減してしまいます。

これで不景気に・・・と思われた矢先、日銀が打ち出した

低金利による景気対策がズバリ的中して

不景気は一旦回避されました。

今では信じられないと思いますが、1990年当時の

銀行の金利は6%もありました。

一般預金者には嬉しい金利でしたが、企業などの借りる方に

してみれば、かなり金利がキツい時代でした。

そこで日銀が「金利を下げてお金を借りやすくしよう」と

景気対策を行ったのです。

予想が見事に的中し、企業はこぞって銀行に

お金を借りていました。

これで新しい仕事を始められる、設備投資ができる、となり

不景気は一旦回避されました。

ところが企業から個人から、皆が揃って財テクに走ります。

苦労して新しい仕事を始めたりするよりも

土地や株を買った方が簡単に儲けが出せると考えたのです。

低い金利でお金を借りて、土地を買い、

買った土地を担保にまたお金を借りる・・・。

日本中の企業が財テクを始めたので、皆が買いたがったので

土地の値段や株価はどんどん上昇していきます。

こうして楽にお金を設け、日本中の企業がお金持ちになりました。

このように買い手が多く、実際の価値よりも

かなり高額な価値になっても買ってもらえた状態のことを

バブルと言われるようになりました。

日本中でお金を使い、世の中にお金が溢れかえり

信じられないような好景気に日本は包まれていました。

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バブルの崩壊

バブルの好景気でお金が溢れていましたが、

一方で土地の値段が上がり続けたため、

サラリーマンの夢「マイホーム」が買えないという事態が起こります。

そのような世論を反映して、銀行の金利を上げたら

企業が土地を買わなくなりました。(買えなくなった?)

そうすると借りたお金で土地を買っていた企業が

土地が売れない→銀行にお金を返せない→銀行がお金を貸さない

→企業の業績が悪化、という悪循環が始まってしまいました。

借金を返せず倒産する企業が続出してしまいます。

これがいわゆるバブル崩壊といわれる現象です。

完全にお金の流れが止まってしまい、

日本は未曽有の不景気に突入してしまいます。

こうして始まった不景気は20年以上経過した

現在も続いており、「失われた20年」と言われるようになりました。

現在の若い、バブルを知らない若い世代の人は

不景気の中で育ったので、現実的な考え方をしており

無謀な夢などを見ないそうです。

そろそろバブル景気が来る?

歴史的に見ても30~40年間隔で

バブルのような好景気が起こっているようです。

なぜかと言うと、バブルで痛い思いをした世代が

社会、経済の中心にいると「2度とバブルを起こすまい」と

考えて、バブルを抑制する方向で動くのですが、

その方たちが引退し、新しい世代に変わると

「昔はバブルですごい良かったらしい」と考え、

再びバブルが起こるらしいです。

リーマンショックで再び、どん底へ

2008年当時、日本の景気は少しずつ持ち直して

回復傾向を見せていました。

しかし2008年に起こったリーマンショックにより

再び日本の景気はどん底へ落とされてしまいます。

勘違いされている方も多いと思いますが、

リーマンショックとはサラリーマンショックではありません!

2008年以前、アメリカでは低所得者向けの

住宅ローンが好評で住宅ブームが起きていました。

しかしこの住宅ローンは元々低所得者向けなので

貸し倒れが起きても利益が出せるように高金利での貸付でした。

そもそも日本とは違い、アメリカには広大な土地がありますので

土地よりも住宅の方が資産的が価値が高いのです。

なので住宅ローンを返せなくなっても、住宅を売りさえすれば

借金は返済可能なため、住宅ローンに対する慎重さが

日本より少ないと言われています。

なので低所得者でも気軽にローンを組んで住宅を購入していました。

日本のバブルに似た空前の住宅ブームでした。

しかし案の定、ブームは去って世界中を巻き込んだ

大問題へと発展してしまいます。

日本のバブルは基本日本国内だけの問題でしたが、

なぜアメリカ国内の住宅ローン問題が世界的に影響したのでしょうか?

証券の世界ではローン=債権は「お金を返してもらえる権利」として

売買されています。

お金を返してもらえないリスクが高い分、返してもらった時の

利益は大きいと言われています。だから買い手も多いようです。

アメリカの住宅金融会社はその「債権」を世界中に売っていましたが

一番多くの債権を買い取ったのが、

アメリカの「リーマン・ブラザーズ」という大手投資銀行でした。

そうして2008年、アメリカの住宅バブルが弾けてしまいました。

値上がりすると思っていた土地の値段がどんどん下がり始めました。

値上がりを信じていた人は予想外の出来事に不安になり、

この不安が金融パニックを引き起こしました。

土地が値下がりして住宅ローンが返せないとなると

「債権」はほとんど紙屑では?、それを大量に購入していた

リーマン・ブラザーズは大損をしているのでは?との

不安が広がった結果、リーマン・ブラザーズはお金を

集めることができなくなりました。

その結果、リーマン・ブラザーズは倒産してしまいます。

リーマン・ブラザーズのような大手投資銀行ですら

倒産するなら他の銀行は大丈夫なのか?との不安が続き、

一気に金融パニックが起こってしまいました。

その結果お金の流れが止まり、

世界的な景気悪化を招いてしまいました。

こうした中、比較的安全な通貨として日本の「円」が

世界中で人気になり、一気に円高が進んでいきます。

結果輸出企業が大損をして、再び日本の景気が悪化していきました。

全5回に分けて書いてきたニュースそうだったのか!(3月5日分)の

まとめは終わりになります。

最後までお読みくださり、ありがとうございました。

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